【飲食店編】アフターコロナの集客対策!コロナのピンチをチャンスに変える!

新型コロナウイルスにより国内の全てのジャンルにおける店舗経営への影響は計り知れません。現時点でも、緊急事態宣言が解除となり徐々に規制も緩和されつつありますが、油断はできない状況です。

飲食店においてはその影響を顕著に受け、運営において厳しい戦いを強いられていると思います。アフターコロナwithコロナなどと言われていますが、飲食店の経営で今できること、今後に向けて対策していくことが最も重要です。

ただ、こういった状況のなかでも、様々な工夫をして売上を維持・増加させている店舗があることも確かです。では、一体どのような違いがあるのか・どのような対策を講じていたのか、解説していきます。

コロナとの向き合う飲食店経営とは?

コロナ禍による政府の発表やメディアの報道で、飲食店は「コロナウイルスの影響を受けやすく、安全な場所ではない」という印象を植え付けられました。

コロナウイルスのような目に見えない、ワクチンもまだ普及していないウイルスに感染する可能性がある場所として、強いイメージがついてしまったのでしょう。

そのため、飲食店を利用したくても慎重になってしまうという顧客が一定数確実にいて、今後これまでと同じような経営方法でのレストラン営業は成り立たないという状況に来ています。

清潔な状態の徹底

テーブルやカウンターなど、顧客が素手で触れる箇所の消毒の徹底しましょう。

使い回しによる感染を防ぐための使い捨て用のコップ・カトラリー(スプーンやフォーク)の使用、PPE(個人用防護具)徹底として、従業員のマスクや手袋着用の義務化など、目に見える形で対応していることをお客様に伝えることで、安心して利用することが出来ます。

タッチパネル注文やキャッシュレスなどの非接触対応

オンラインでの注文決済の対応(スマホで注文できるサービス等の活用)、注文は全てタブレットを使ったタッチパネルなどを使い、なるべくお客様との接触や会話を控えさせることで、感染に対する恐怖感を軽減させることが出来ます。

店舗内での支払いの際に現金は極力避け、電子決済やワンタッチで決済できるクレジットカードの利用促進ができ、準備ができた商品を置く、受け渡し専用カウンターなどの設置なども効果的です。

今後飲食店には、スタッフ間のコミュニケーションの取り方や、メニューや梱包方法といった店舗側におけるオペレーションの見直しを行ないながらサービスを展開する必要が求められます。

お客様が飲食店に求めるものが、接客・サービスと同様に安心・安全が当たり前に提供できるようしっかりと対策しましょう。これらも店舗にとってはアピールポイントとなり得ますので、集客に繋がるアプローチと言っても過言ではないでしょう。

また、下記の記事から、飲食店においてリピーターを増やす方法について解説していますので、是非チェックしてみてください!

アフターコロナの集客対策

では、実践的なコロナウイルスに対する集客対策について解説させて頂きます。

①迅速な対応

現時点で経営が赤字になっていない飲食店の共通点としては、コロナウイルスが蔓延したとわかるタイミングでの対応が素早いといえます。

休業や閉業の決断、新しい業務形態への転換、スタッフの雇用への判断もとても早いです。2020年2月前半など、コロナウイルスがパンデミック化し本格化する前から、すでに対策を考えているお店もあります。新型コロナウイルスのように、これまでにない状況であり、変化も激しい状況においては、とにかく自身の店舗にとって何が大事なのかを試行錯誤をすることが大事になります。

スピーディに行動を起こし、適宜対策をしていくことで、正解を見つけることができるのです。2021年3月の段階でコロナウイルスによる緊急事態宣言は解除されましたが、現在一部のエリアで蔓延し始めている英国型コロナウイルスが新たに全国に影響を及ぼす可能性も大いに考えられます。

今後飲食店は新たなコロナの情報を敏感にキャッチし、考えうる様々な施策を迅速に行っていくことが重要です。

②テイクアウト・デリバリーへの対応

コロナによって発令された緊急事態宣言の影響により、店舗での営業時間も短縮されたりと、外食をする人が激減しました。その影響により家で過ごす人が急増したことで、テイクアウトやデリバリー、通販の需要が高まりました。

それに合わせて、成功している店舗は素早くこれらのテイクアウト・デリバリー事業に乗り出しています。既存事業に固執することなく、既存事業が厳しくなったら別の事業で売上を作るという柔軟性が、どのお店にも共通しているといえます。

また、BASEなどECサイトでの商品販売やクラウドファウンディングなど、新しいサービスも積極的に活用して、新しい可能性を模索しています。

テイクアウトやデリバリーを始める時には、もちろんお店で提供していた料理を、提供するメニューにしたいところですが、自社のサービスに固執しすぎるとテイクアウトとデリバリーとの相性が合わなくなる可能性もあります。提供していたサービスをただテイクアウトでお弁当などにした場合、ユーザーとのミスマッチが起こる可能性も視野にいれておきましょう。

価格帯や商品構造、ランチ利用の場合などは、成功しているお店では、既存のメニューをただお弁当にするよりも、お客様のニーズに合わせたメニューを開発しています。

下記の記事から、おすすめのデリバリーサービスについて解説しておりますので是非チェックしてみてください!

③SNSの活用

コロナ影響があるにも関わらず売上をしっかりと上げている店舗はは、効果的にSNSを活用しています。飲食店は個人のお客様がターゲットとなるので、個人がプライべートで楽しむために利用しているSNSと相性が非常に良いです。

コロナウイルスの影響で在宅ワークをするユーザーが増えたため、スマホを触る時間も急増。そこで、以前よりも閲覧ユーザーの増えたSNSで情報を発信することで、多くの人にテイクアウトや通販などの情報を認知してもらえています。

そして、常連のお客様とコミュニケーションをはかることで、より強いつながりを生み出すことができています。

また、視覚的にユーザーに情報を届けられるInstagramは各SNSの中でも最も相性が良く、集客を促進するための新機能が続々と登場しております。デリバリーと連動したストーリー機能や、ワンタップで商品を購入できるshopNow機能など、かなり充実しています。

下記の記事からInstagramを活用した集客方法について解説しておりますので、是非チェックしてみてください!

まとめ

今後もコロナ感染の波はかなりの確率で来るかもしれないといわれています。

第1波・第2波と少しずつコロナも収束の方へと向かい始めているように見えますが、安心するのはまだ早いでしょう。会社や学校機関が今までのように再開されることで、さまざまな業界のサービスもコロナ蔓延以前のように動き出すでしょう。

このアフターコロナで、飲食業界はどのように施策をとっていけばよいのか。今後に向けて抑えておきたい対策をしっかりと惜しみなくとっていきましょう。